この記事を書いた人

ペンネーム:しらたま。
プロフィール:持病を抱えながら働くフリーライター。一般的な仕事が難しい状態のため、厚生年金に頼らない老後の年金対策を練ることに。個人年金など様々な金融資産を増やしつつ、常に見直しで効率改善にチャレンジ中。

年金が将来的に不足することは様々なデータから明らかです。

しかし、数字にふりまわされないように注意が必要です。

老後に必要な年金は数千万円など金額が大きいデータが目立ちますが、生活水準によって不測金額はかわってきます。

最低限必要な金額と余裕を持って生活できる金額は異なるため、自分に必要な金額を実際に計算して備えることが重要になっているのです。

金額が多いデータは保険などの商品を売るための戦略の一つ

年金は将来的に不足すると言われていて、少子高齢化が加速する中で財源不足が指摘されています。

実際に2030年代には年金の積立金などが枯渇するというデータもあり、将来に不安を過買えている人が増えているのです。

注意したいのは、年金不足に加えて老後に数千万円のお金が必要と指摘するデータが目立ちやすい点です。
「余裕のある老後」といった枕言葉がつき、最低限必要な金額ではなく余裕が持てる範囲を中心に解説が行われているのがポイントになります。

これらの数字は個人年金商品などを売るための情報発信が中心で、なるべく商品にお金をかけて欲しいからという販売者側の事情がにじみます。
数字を良く分析し、そこまで不足が生じるか考えることも大切になっているのです。

年金がどれくらい貰えるか計算することは簡単

老後の年金不足を気にする場合は、具体的にどれくらい不足するのか考えることが重要になります。

老後の年金支給額は国民年金機構のシミュレーターを使って計算すると、簡単に年額でいくら貰えるかを調べることができます。
厚生年金も含めて金額を割り出すことができるため、不足分を貯蓄などで補えば良いことになるのです。

年金に未納がなければ所得が大きいほど年金の受取額は増え、厚生年金に加入している場合はかなりの優遇措置を受けられます。
厚生年金は雇用者とほぼ折半する形で年金が納められるため、効率よく老後の対策ができるからです。

厚生年金に加入できない自営業者などは、国民年金基金などの別の仕組みや、民間保険会社の年金などで備えなければ大幅な不足が生じるケースが多くなります。
まずはどれくらい貰えるかを把握することが年金対策を第一歩になります。

生活の水準をどこにするかもポイントになってくる

年金の受給額と同じく重要になるのが生活費です。

生活水準を落として維持に努めるのは一つの方法です。
節約して暮らせば年金だけで食べていける人もいるため、それほど不足が生じないこともあるのです。

実際の年金額と生活費のバランスを比較し、不足額を予測することが本当の年金対策になります。
たとえば一人暮らしで贅沢をせずにアパートなどで暮らし続ければ維持費が膨らむ可能性は減ります。

実際に一人暮らしをしていれば生活のスケールなども想像がしやすいため基準作りも簡単です。
月20万円生活費がかかるのであれば年間240万円ほどが必要になり、年金が年間240万円以下の場合は生きる年数分不足額を積み上げます。

年間10万円不足する場合は、年金支給から10年で100万円の不足、20年で200万円の不足が生じることになるのです。
年金が年100万円しかもらえない場合は10年間で1400万円の不足が生じることになりますが、より家賃が安いアパートに引っ越すなど工夫も可能になります。

国民年金は40年満額で納めて年78万円程度が水準になるため、厚生年金を納め続けている場合は100万円以下になることは考えにくいのが現実です。
生きている限り年金が受け取れる終身型の個人年金などを組み合わせれば効率的に補えるのもポイントです。

毎月数万円単位、年額で数十万円の積み立ても可能になります。
余裕のある老後は一軒屋を購入し、時々海外旅行にいくような自由度の高い生活が基準になっています。
贅沢をしなければ老後年金で数千万不足するような自体は考えにくいのです。

備えは重要だが備えすぎは損になる

もちろん、少しでも余裕のある老後を過ごすために備えをすることは大切です。
実際に年金支給年齢を上げることも検討されていて、受け取れる金額自体が減っていく可能性もあります。
ただし、老後に対しての備えを手厚くするばかりに普段の生活が苦しくなれば本末転倒になります。

お金を借りたりすれば年10%以上の金利がつくなど、マイナスが大きくなってしまうからです。
ゼロ金利政策が継続され、銀行に預けてもほとんど増えないことを考えると、お金を借りること自体がマイナスになることが良くわかります。

年金保険などで見たてている場合は低金利でお金を借りられることもありますが、それでも数%の利息が生じます。
無理に備えるよりも貯金や年金などに小額ずつ分散し、余裕自体がない場合はまず生活を優先するなどのバランスも重要になるのです。

住宅ローンを組んで家を買うよりも借家で一緒を過ごすのも一つの方法で、ローンの金利分お金が節約できるケースがあります。
人口減で不動産の価値が下落する可能性が高いのもポイントで、待てば中古の住宅相場も下がっていくことも予測されています。

余裕がないと思うのであれば、本当に必要な出費なのかを考えて工夫するのが大切です。
医療費に関しても、高額医療費で一定分以上の負担が戻ってくる制度があり、がんなどにかかった際は状況に応じて障害年金を受け取れる可能性もあります。

お金を預ける場合もどこに預ければ金利が高いのかを比較しながら、効率的に備えることが大切になるのです。
金利が高ければ複利による追加を見込めるため、長年積み立てをするとかなりの金額になることもあるのです。

まとめ

老後の年金不足は世代や所得によっても大きくかわります。

ただし、数千万円など金額が大きくなるかは生活水準とのかかわりをよく考える必要があります。
どこまで贅沢をしたいのか、生活の水準を維持するのかが基本になってくるため、日ごろの生活費の延長戦でどれくらい不足するかバランスを見るのが基本なのです。

不足がある場合は個人年金などの制度を併用するのがポイントです。
複利のある金利の高い金融資産や終身型の年金保険で備えを作るなど、バランスが大切になります。